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排水処理・環境対策を科学する

Mesoscopic Biological Technology
メゾスコピックマイクロバイオロジカルテクノロジー

KAB

Kataoka Aggregate Bacteria

Inspire the Next environmental measures

KAB | メゾスコピックバイオロジカルテクノロジー | 排水処理 |  環境対策
汚泥分解菌注入作業5_edited.jpg

KAB

​KABは、メゾスコピックマイクロバイオロジカルテクノロジーを駆使し、同種・異種微生物間相互作用(微生物間コミュニケーション)の機能的可能性を追求したバイオ製剤です。
当社業務提携ラボの株式会社片岡バイオ研究所は、有機物分解酵素を分泌する通性嫌気性土壌細菌である和田菌と、独自に自然環境から採取し、独自の馴養で機能強化した複数の細菌・古細菌および菌類を独自の複合化(配合)技術によって、目的に応じた機能強化複合微生物群を生成しています。
KABは、排水処理をはじめ様々な環境対策において機能を発揮し、産業廃棄物の削減や環境浄化において効果を発揮し、高度実用化を実現しています。

 
株式会社ジャパンフォーシーズンズは株式会社片岡バイオ研究所と業務提携契約を締結しています。

主要

​KABは、菌の配合によって排水処理で生じる余剰汚泥削減の他、様々な環境対策に活用されています。

1.有機産業廃棄物対策
  (1) 活性汚泥の高機能化・良質化(汚泥分解力強化)

    -余剰汚泥大幅減量化/ゼロ化​​  余剰汚泥ゼロ汚泥減量)化のメカニズム

    -処理水の水質良化(成分・色・臭い)
  (2) 廃油分解(動植物油、鉱物油、原油、石油)

  (3) 廃液分解(高濃度、廃酸、廃アルカリ)

  (4) 難分解性物質分解(PCB/TCB、ダイオキシン、フミン、ジオキサン、ペクチン、放射性物質 等)

  (5) 排泄物分解

  (6) 食品残渣等の生ごみ分解
 

2.公害対策
  (1) 悪臭成分分解・無臭化(一般家庭用から工場、食堂、生活排水、土壌汚染)
  (2) 土壌汚染浄化

3.水産業・農業支援
  (1) 水産養殖成長促進
  (2) 農作物育成促進

対象業種

原則、全ての業種でご利用可能です。

<採用実績>
 食品製造業
 飲料製造業
 製紙・パルプ製造業
 石油製品製造業
 精密機械製造業
 化学品・薬品製造業
 中間医薬品製造業
 農薬製造業
 繊維品製造業
 建設業(ゼネコン)
​ 電力業(火力発電所)
 百貨店・スーパー・ショッピングモール
 ホテル
 飲食店
 病院
 自治体(浄水場)
 学校

​安全性

KABで使用している片岡菌は日本の3つの機関、4つの試験で人体への安全性を確認済みです。
​(遺伝子操作は一切行っていません。)

1.厚生労働省出先機関  一般財団法人日本環境衛生センター
  毒性試験(LD50)  →安全証明書(日環セ東発第生-7-161号)付与
2.厚生労働省指定検査機関  一般社団法人東京都食品衛生協会東京食品技術研究所
  食品微生物検査  →試験検査成績書  陰性(東技研3040-A号)
3.公益財団法人食品農医薬品安全性評価センター
  GLP非適用試験(2回:8894(562-001),8899(462-006))
  ラット、ヒメダカにおける毒性試験  →最終報告書  安全

取扱上の注意点

1.複合化有効期間:90日(最大120日)
2.機能pH:概ね4~9
3.機能温度:概ね10℃~60℃
4.保管:直射日光を避け、なるべく低温・高温になり過ぎない場所に保管

​導入効果

効果 環境対策

①ゼロ・エミッション

排水処理から生じる余剰汚泥や廃酸、廃アルカリ等は産業廃棄物の削減を実現します。
 

②脱炭素・カーボンニュートラル

産業廃棄物の廃棄処分で生じる二酸化炭素等の排出削減で効果を発揮します。
また処理で消費するエネルギーを効率化することにより、エネルギー消費に伴う二酸化炭素等の排出量削減を実現します。

 

③SDGs

ゼロ・エミッション、脱炭素社会構築への貢献を通じて、SDGsに貢献します。
​(「水」をテーマに、目標No.3,6,9,12,14)

 

効果 コスト削減

KABは「環境対策」と「コスト削減」を両立して実現します。
環境対策に関しては、KABの主要機能をご参照ください。
コスト削減は、各種実績より削減率▲10%~▲80%と幅が生じますが、削減の成功率は98%を超えます。
余剰汚泥の削減では削減率▲30%~▲60%になります。

環境対策は、多くの場合、新たな設備投資を必要とし、コストの増加を招きます。
KABは新たな設備投資を必要としないため、現在の対策費用をKABに転嫁するだけです。
したがって、現在の産廃処分費が環境対策費として生まれ変わり、容易に環境対策とコスト削減を両立して実現することが
可能になるわけです。


<削減される余剰汚泥の処分に掛かる費用>
 処分費、運搬費、脱水・乾燥・焼却に掛かる設備稼働費(動力、化学薬品) 等

効果 企業PR効果

・KABによる環境対策とコスト削減の両立実現は、全てのステークホルダーに満足を提供します。
・CSR(企業の社会的責任)を果たし、コーポレート・サスティナビリティーを高め、​企業価値の向上につながります。​​

 

​片岡菌ヒストリー

●1978年 片岡バイオ研究所の片岡信介は、当時理研の和田教授を通じて2年間米国微生物学研究所で微生物による環境浄化を研究
●1989年 片岡バイオ研究所は微生物環境浄化事業を開始しバイオ事業部門を設立。
●1993年 リコー厚木工場、パナソニック藤沢工場に片岡菌を納品。
●1996年 片岡は国立環境研究所の稲盛悠平教授他と汚泥減量化に関する共同研究を開始。
●1997年 水処理生物学会年次総会で「機能強化微生物を用いた汚泥減量化処理処分システムの実施設での活用」(片岡集合菌の原型)
      で研究結果を報告。
●1999年 鉱物油の生物学的分解に成功。
●2000年 トヨタ自動車/明智工場で切削油の分解に成功し、2004年に正式にトヨタ自動車で採用。
●2003年 富士通グループ汚泥分解取組開始
●2004年 鹿児島県国分酒造株式会社で焼酎かすの排水をバイオ分解することに成功。
●2005年 富士通グループ15工場全てでの余剰汚泥ゼロ化に成功した活動報告がFUJITSU SCIENTIFIC & TECHNICAL JOURNALに掲載
●2010年 Nikon CSR REPORT 2010に片岡菌による余剰汚泥ゼロ化の記事掲載
      AMADAグループ環境・社会報告書「Forest-In Office」に片岡菌による余剰汚泥ゼロ化・悪臭除去の記事掲載
      その後、日本と中国で130社を超える企業や団体で採用
      汚泥分解・廃油分解・難分解性物質分解・悪臭除去・土壌汚染浄化・生ごみ分解など
      各企業の会社案内や大学論文、新聞記事など公表実績も多数。
●2016年 株式会社ジャパンフォーシーズンズ(JFS)と取引開始
●2017年 JFSと片岡バイオ研究所で業務提携。JFSは片岡菌を『KAB(片岡複合菌)』として日本やインドネシアで営業展開。
​●現在   日本、インドネシア、中国でKABの販売、実証実験等を実施。

<片岡(複合)菌に関する参考文献>
 当社取扱い以前のものを含め、KABに含まれる片岡(集合)菌に関しては、学会誌や技術論文などで紹介されております。(以下、一例)
 下記論文発表後も、KABは進化し続けており汚泥減量化のみならず、様々な機能強化を実現しています。
 機能強化微生物を用いた汚泥減量化処理処分システムの実施設での活用
   (1996年 日本水処理生物学会誌 別巻第16号1996)
 Activity to Reduce Sludge Generated from Septic Tanks to Zero Using Bacterial Method
   (日本語訳「浄化槽から発生した汚泥を細菌法を用いてゼロに削減する活動」 2005年 FUJITSU SCIENTIFIC & TECHNICAL JOURNAL 2005 VOL.41, NO.2 Special Issue on Enviroment)

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